新・アラビア半島定点観測 前田高行責任編集

(注)本レポートは「マイライブラリー(前田高行論稿集)」で一括してご覧いただけます。
http://members3.jcom.home.ne.jp/3632asdm/0255MenaRank6.pdf

（MENAなんでもランキング・シリーズ　その６）

(５年連続で下がり続けるMENAの世界順位)
４．主要国の２００８年～２０１３年世界順位の推移
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/areha_kazuya/6-G01.pdf　参照)
　本項ではイスラエル、カタール、トルコ、エジプト、サウジアラビア及びシリア6カ国にMENA平均を加えた２００８年から２０１３年までの「報道の自由」世界順位の推移を見ることとする。なお全世界の調査対象国数は２００７年が１７３カ国であり、その後増加して今回（２０１３年）は１７９カ国に達している。このため順位の単純な比較には多少の問題があるが、ここでは各年の順位をそのまま用いている。

　まずMENAの世界平均順位を見ると２００８年に１２０位であったものが、その後１２７位→１３３位→１３８位→１３９位と毎年順位を下げている。

  イスラエルは２００８年には世界４６位であり、世界の上位グループに位置し、MENAの中では飛びぬけて報道の自由度が高いと評価されていた。しかし２００９年には一転して世界１７５か国中の９３位に急落、それ以降も２０１０年８６位、２０１２年９２位と低迷、２０１３年にはついに１００位以下に転落し１１２位にとどまっている。クウェイト、レバノン及びカタールより低いランクである。これはトルコのガザ支援船拿捕事件(２０１０年)などでジャーナリストの自由な取材を制約したことに加え、最近ではガザ地区の攻撃とそれに対抗したハマス勢力の反撃など治安が悪化、取材の安全が脅かされている状況を反映しているためと考えられる。

　湾岸GCC諸国の中でもカタールはアルジャジーラTV局のイメージが強く欧米では報道の自由が担保されている国のイメージがあるが、実際には同国の報道の自由度は２００８年の７４位をピークに２００９年９４位、２０１０年１２１位と下がり続け、現在は世界１７９カ国中の１１０位である。この順位はイスラエルよりも高く、クウェイト、レバノンに次いでMENAでは３番目であるが、世界の水準から見て決して高いとは言えない。アルジャジーラの報道はアラブ各国の紛争地に深く入り込みMENAの中で特異な地位を占めている。しかしそれはあくまでカタール国外の取材報道であり、カタール国内の報道についてメディアがかなり制約を受けていることは他のMENA諸国と同様であり、そのことが自由度の評価を低くとどめているのであろう。

　トルコも過去５年間連続して順位を下げており２００８年の１０２位から１２２位(０９年)→１３８位(１０年)→１４８位(１２年)となり、２０１３年は１５４位である。２００８年に世界１４６位であったエジプトはその後２００９年１４３位、２０１０年１２７位と順位を上げたが、２０１１年のムバラク大統領失脚後はむしろ報道の自由度が１６６位（１２、１３年）に下がっている。世界のジャーナリストは「アラブの春」がむしろ「報道の自由」の阻害要因になっていると判断している。

　サウジアラビアとシリアは元来「報道の自由度」が世界最低レベルの国とみなされており２００８年の世界順位はシリア１５９位、サウジアラビア１６１位であった。サウジアラビアの順位はその後も改善する兆しを見せず２０１３年も１６３位に留まっている。シリアの場合は過去５年間で更に自由度が悪化し現在は世界１７９カ国中１７６位である。同国の内戦は日増しに激しさを加え、ジャーナリストも生命の危険に晒されながら取材を続けている。「報道の自由」以前の問題と言うべきかもしれない。

(メディアの命名した「アラブの春」が国際世論をミスリードしている？)
５．「アラブの春」と「報道の自由」
　2010年12月にチュニジアで暴動が発生、わずか1カ月足らずで独裁政権が倒れ、その後エジプト、リビア始めアラブ圏全体に波及した。西欧はこれを「アラブの春」と命名し、チュニジア政変を同国の国花ジャスミンになぞらえて「ジャスミン革命」と呼んだ。

　言うまでもなく「アラブの春」は1968年当時、ソビエト社会主義政権に立ち向かったチェコスロバキアの改革運動「プラハの春」に因んだものであり、「ジャスミン革命」は1989年のソビエト政権末期に同じチェコで繰り広げられた「ビロード革命」、最近では2004年ウクライナの「オレンジ革命」にならったものであろう。

　二つの言葉に盛られた「春」或いは「ジャスミン」が欧米の読者の心にどのような反応を呼び覚ましたかは容易に推測できる。民衆が圧政から解放され自由と平等の理想社会が生まれるという期待感である。民衆が敵対する相手はチェコの場合社会主義イデオロギーのソ連であり、エジプトやリビアの場合はムバラクやカダフィのような独裁者であり、相手は共に「民主主義」を抑圧する者たちである。西欧メディアは「独裁者に立ち向かうアラブの民衆」と言う図式に無条件でエールを送った。そして街頭に繰り出した反抗者の多くがツイッターやYouTubeを駆使した大都市の学生達であったことを取り上げ、彼らを「メディア革命」の寵児ともてはやした。

　しかし独裁体制が崩壊し自由な選挙が行われた結果、ムスリム同胞団などイスラム勢力が新たな勢力になると西欧のメディアは一様に戸惑い、また政権打倒を先導した（と自認する）学生達は革命を乗っ取られた、と異議を唱えた。しかしイスラム勢力が選挙を制することは多くの人々が予測したことでもあった。

　ムスリム同胞団はずっと以前から社会の底辺で地道な活動を続けており、大衆の中に深く根をおろしていたからである。アラブ世界におけるイスラム化の波は何も目新しいものではない。改革派の学生達がソシアルメディアを利用して大衆動員を行ったことは評価できるが、彼らはあくまでも社会全体では少数派である。またカイロなど大都市のデモに集まった若者達は極端に言えば「烏合の衆」であり運動を継続的に発展させるエネルギーや戦略はなかった。

　欧米メディアは彼らが金科玉条とする「民主主義」を「アラブの春」と言うオブラートに包んで世界中にばらまいたのである。彼らの「民主主義」があくまでキリスト教徒としての価値観をベースにしたものであることは言うまでもない。彼らにとって「神（絶対唯一の存在）」はGodと神の子キリストである。アッラーが唯一の神であると信じるイスラム教徒とは所詮水と油の関係なのかもしれない。

（完）

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