新・アラビア半島定点観測 前田高行責任編集

深窓育ちの技術者たち
　出向した子会社は石油開発のエンジニアリングを専業とする「日本オイルエンジニアリング」（Japan Oil Engineering、略称JOE）。国内にはエンジニアリング企業が多数あり、石油・石油化学の分野では日揮、千代田化工などの大手企業があるが、石油上流部門に特化しているのはJOEだけである。社員は百数十名で決して大手とは言えない。社長は歴代アラビア石油出身者であり、筆者はその会社の管理部長を命ぜられた。

　社員には地質、油層工学など石油開発分野の技術者が多く、しかも東大など一流大学の博士課程卒業生が少なくなかった。社内には事務屋を軽視し、技術屋ですら博士号が無ければ一人前とみなさない独特の雰囲気があった。また東大卒の技術者は入社数年を経ずして石油開発技術の本場である米国の大学に留学させる制度もあった。売上、社員数ともさほど大きくないエンジニアリング企業として異色の存在であった。

　戦後の高度成長期の日本は製造業や建設業などいわゆる「モノ造り」が中心であった。そのため大学の技術系学部も化学、機械、電気、土木建築などの学生が圧倒的に多く、一次産業を対象とした地質、油層工学などは学生の人気が薄い。裏返せば石油開発を学ぶ学生は母校に残ることのできるごく少数を除き、その他大勢組の就職先は限られている。JOEのような世間から見れば中小企業と言える会社に東大出の技術者が多数いたのはそのためである。

　筆者が出向した時は事務所の移転準備中であった。それまでの事務所は銀座のど真ん中にある旧リッカービルに事務所を構えていたが、親会社のダイエーが傾きビルが再開発の対象となったため立退きを求められていた。その結果、JOEはまとまった金額の補償金を得てJR大塚駅近くのビルに移転することが決まり、着任後の最初の大仕事が引っ越しプロジェクトとなった次第である。

　事務所移転は5月末に無事終わり管理部長としての本格的な仕事が始まった。それは合理化と言う難題であった。人材と技術が売り物であるエンジニアリング企業は技術者を優遇することが当然であるが、営利企業である以上採算を無視するわけにはいかない。当時のJOEは企業としては収支トントンであったが、内実は大株主の富士石油から製油所の定期修理などの大型工事を特命で請け負うことにより利益を確保していたのである。石油開発技術部門はその国際的な技術水準からみて海外からの受注は期待できず、また帝国石油等国内の石油開発企業も自社の技術部門で事足りているため、JOEが受注できる余地はない。結局海外の石油開発案件を金融面で後押しする石油公団(現石油天然ガス・金属鉱物資源機構、JOGMEC)や日本輸出入銀行が行う融資審査の技術査定が主たる業務となる。ただこれらの案件は1件数百万円止まりであり人手と時間を食う割には儲からない。

　ところが厳しい競争に晒されることのない石油開発の技術屋たちはプロジェクトの採算には無頓着である。良い仕事をすれば儲けはあとから自然についてくるものと考える世間を知らない深窓育ちの技術屋集団であった。加えて彼らは一流大学を出たエンジニアと言うプライドに取りつかれている。当時の社長は技術屋とは言え建築が専門なのでかれらは社長の言うことうを聞かず、まして筆者のような事務屋は歯牙にもかけないという有様であった。合理化は遅々として進まず、会社の経営は火の車であった。折角手にした移転補償金もあっという間に人件費に消えた。

(続く)

(追記)本シリーズ(1)～(20)は下記で一括してご覧いただけます。
http://members3.jcom.home.ne.jp/3632asdm/0278BankaAoc.pdf　

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 前田　高行 〒183-0027 東京都府中市本町2-31-13-601
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(クウェイト)石油相が日・ク・ベトナム石油精製・石化合弁事業起工式に参列。　＊

＊ニソン石油・石化事業は日本から出光興産(25.1%)、三井化学(4.7%)が出資。総投資額90億ドル。
2017年運転開始予定。
出光・三井化学共同記者発表参照：
http://www.idemitsu.co.jp/company/news/2013/131024.pdf

1992(平成4)年、本社帰任
　マレーシアにおける石油開発は2本目の試掘井で石油が出た後、少し離れた場所に評価井として3本目の井戸が掘られた。評価井とは地下の油田の広がりを確認するためのものであり、先の試掘井と同じ深さまで井戸を掘り、首尾よく石油が出れば油田がその位置まで広がっていることになる。このような井戸を数本掘れば油田の広がりと油層の厚みが判明し商業生産に踏み出すことができる訳である。

　しかし3号試掘井は石油が全く出なかった。現場の落胆は大きく特に現地採用のマレーシア人達の間に沈んだ雰囲気がみなぎった。プロジェクトが失敗すれば東京に帰る日本人とは違い彼らには解雇が待っているからである。会社は直ちに4本目の掘削場所を前回とは逆の方向に求めた。油田が反対方向に広がっている可能性に一縷の望みをつないだのである。経費節減のため本社から現場業務縮小の方針が示され、管理部長の筆者は帰任を命ぜられた。

　二度目の海外赴任を終え1992年5月、本社総務部次長兼総務課長となった。湾岸戦争から一年以上経ち外見上本社の中は赴任前と変わらない様子であった。しかし社員の心の中には目に見えぬ傷跡が残っており、職場には何とも言えない「ざらついた」感触が漂っていた。利権終結の2000年まで残すところ10年を切った。前年3月小長副社長が社長に就任している。

　社業の立て直しと社員の士気高揚を図る一策として創業35周年記念の社史が編纂されることになった。社史のタイトルは「湾岸危機を乗り越えて～アラビア石油35年の歩み」と決められた。社史は二部構成とし前半の第一部で会社の35年の歴史を振り返り、後半の第二部は湾岸戦争勃発の経緯、戦時下の状況及び戦後の生産再開までを詳細に記録することとなった。社史と言えば社内に社史編纂室を創設し、会社の生き字引とも言えるような定年間近のベテランを起用するのが普通のやり方である。社史の内容は正確な記録を重視し年代を追って事細かに記述する余り、関係者以外の者にとっては面白味のない無味乾燥な代物となるのが普通である。

　しかしアラビア石油の場合、社長の強い意向により出来る限り読みやすいドキュメンタリー風の作品とすることとなった。ただそうなると社内に適任者が見当たらない。と言うよりも現役社員が自分の会社の出来事を読み物に仕立て上げるのは全く無理な相談である。そこで大手新聞社を退職しフリーライターとして活躍中の人物にお願いすることになった。社史編纂プロジェクトチームが編成され総務課が窓口となったため筆者もチームの一員に加わったが、実際の作業は部下のO君が専門ライターにつききりとなって働き、社内関係者とライターのインタビューに立ち会い、湾岸戦争と復旧篇の取材のためにサウジアラビア現地にも同行した。

　社史は翌1993年末に無事刊行されたのであるが、筆者は社史の完成を見ることなくその年の4月に子会社に出向を命じられた。本社の在勤期間はわずか1年足らずの短いものであり、これ以後利権期間が終結する2000年、60歳定年を待たず退職するまで二度と本社に戻ることは無かった。子会社或いは会社と関係の深い経済産業省の外郭団体を渡り歩いたのである。

(続く)

(追記)本シリーズ(1)～(20)は下記で一括してご覧いただけます。
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